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人事考課（評価）研修はなぜ必要なのか？

企業の経営資源である「人・モノ・カネ」のなかで、客観的な評価をすることが難しいのが「人」、つまり人事考課です。一次評価者として選ばれるのは大抵が直属の上司ですが、正しい知識や心構えを備えておらず、評価のプロとは言いがたい場合がほとんど。

個々により評価の厳しさにばらつきがあったり、個人的な好き嫌いが反映されたりしやすいので、公正な判断をするのは至難の技です。結果的に評価を受ける側にも不満が出やすく、モチベーションの低下を引き起こしてしまいます。

しかし、正当な人事評価によって適切な昇進や人事配置をすることは、企業が成長していくために欠かせないものです。部下は評価を受けるで、現時点で自分ができていること、できていないことを把握し、レベルアップにつなげることができるでしょう。上司が評価者としての目線を養い、統一された基準で公平な評価を行うためにも、研修は有効な手段なのです。

人が人を評価することの難しさとは

前述のように、人事評価者が事前にトレーニングなどを受けていない場合、評価の基準が個々の感覚に拠るものとなり、評価エラーが発生します。

《代表的な評価エラー》

①中心化傾向
極端な評価を避け、中庸な評価に偏る。

②極端化傾向
中心化傾向を避けようとするあまり、無理に強弱をつけた評価する。

③寛大化傾向
部下に嫌われたくない心理により、甘い評価をつける。

④厳格化傾向
部下の成長への期待から、必要以上に厳しく評価する。

⑤ハロー効果
一つの強烈な印象に影響を受け、すべてが優秀または劣っているように見える。

⑥逆算化傾向
あらかじめ最終評価を決めたうえで、結果ありきの評価をくだす。

⑦論理誤差
決断力が高ければ同様に判断力も高いあろうと推測で評価するなど、論理で処理をする。

⑧対比誤差
評価者が自分自身の能力と比べて評価をしてしまう。

⑨期末評価
評価期間全体ではなく、期末近くの大きな成功・失敗が影響してしまう。

評価をするうえでどこを見るべきなのか、何に気をつけるべきなのかを把握できていないと、これらのエラーにつながります。また、評価者が全社で統一した評価基準を共有していなければ、「あの上司は評価が厳しいが、あの上司は甘い」「部署によって評価にばらつきがある」といった状態に陥ってしまうでしょう。評価者のレベルを揃え、上司や部署による当たり外れをなくす必要があるのです。

これから増えていくのは「目標管理型」の評価

セミナー&研修ネットでは、「目標管理型」の評価者研修プログラムを用意しています。目標管理型の人事考課は、あらかじめ決められた個人やチームの目標に対して、どの程度達成できたかで評価が決まるのが特徴。「何をどう頑張れば評価されるのか」が明確であるため、人事評価に納得感が生まれるというメリットがあります。

現在は多くの企業でテレワークが推奨され、毎日の仕事ぶりを見ることができない点からも、この評価方式は今後ますます採用が拡大されるでしょう。

目標管理型の人事考課は、目標設定が非常に重要です。企業が目指す方向と、社員それぞれが追いかける目標の方向性が一致している必要があります。部下の日々の業務も、目標を達成するために行われることとなります。

評価者のレベルを上げることで好循環をもたらす

研修によってもたらされるメリットとしてまず挙げられるのは、評価者同士の判断基準のすり合わせができる点です。研修では架空の部下を設定し、その一人の人物を参加者がそれぞれ評価するため、評価の偏りや癖が明らかになります。

「自分では公平にしているつもりでも、実はそうではなかった」「自分と人ではこんなに評価につけ方が違う」という気づきを得られるだけでなく、評価者全員の評価眼を統一することができます。実務でも使う考課シートを用いるため、実際の人事考課のシミュレーション感覚で研修を進めます。

もちろん、人事評価者に求められるのは正当に評価をすることだけではありません。評価のポイントや心構えに加え、目標設定の仕方や部下との面談のロールプレイングもカリキュラムに組み込まれています。

人事考課は、企業によって業務の内容は評価項目が大きく異なります。そのため、座学のみの学習にとどまらず、なるべく実務に近い形で演習を行ったり、意見を交わしながら行うことが理解を深めるうえで重要なのです。

評価者のレベルが上がれば必然的に、部下にとって納得感のある公正な人事評価がなされるようになります。面談での効果的にフィードバックによって、部下のモチベーションを上げ、さらなる成長を促すでしょう。一人ひとりのレベルに合った具体的な目標を設定しそれぞれが追いかけることで、企業にも個人にも利益や成長をもたらします。このように、「企業として評価者のレベルを上げる＝成長の土台を整える」と言っても過言ではありません。

これまで評価者研修を導入したことのない企業はもちろんのこと、より実践的な研修へと切り替えたい企業もぜひ検討してみてください。一社一社の状況に合わせて、カスタマイズした内容をご提案します。