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匿名なようで匿名ではない。SNSという存在

某大手企業で、国際的な問題に関わる差別的な表現をしていた社員のSNSアカウントに関して、公式な謝罪文を公開するケースがありました。なぜそのようなことが起きたのでしょうか？

問題のSNSアカウントは人種に関する差別的な発言を匿名で繰り返していました。投稿した画像がきっかけで所属する企業が噂となり、ネットで騒動になってしまいました。このため企業の社内外からの指摘により調査を行い、問題のアカウントが社員のものであることの特定に至りました。

匿名アカウントでSNSを利用していたとしても、個人のプライバシーが漏れることは多々あります。アカウント個人の所属する企業が発覚する可能性があるのは画像からだけではありません。行動範囲や発言の内容（いつ何処で何をしたかなど）、また、面識のある人なら、発信内容を読んだらその人が誰かなんとなくでも分かってしまうものです。

差別や偏見を助長する発言は、人の心を傷つけます。社員の一人でも、そのような人間がいると思われただけでも、企業イメージは大きく損なわれます。そのような行為を繰り返し行う理由は、多くの場合が個人的な不満や怒り、不安などのネガティヴな感情を自分より立場の弱い誰かにぶつけて、憂さ晴らしをしたい欲求からきています。

変化する時代の中で、SNSは情報収集ツールとしてだけではなく、コミュニケーションツールとして発達しています。SNSの利用を社員に禁止することは、人とのコミュニケーションの機会を奪うことに繋がり、不満が溜まるだけではなく、会社に秘密で匿名アカウントを作成することで不満や愚痴を吐き出す行為に走る危険性があります。

「一億総活躍社会の実現」が掲げられている今、社員教育だけでなく、個人の自由と意思をどのように尊重してゆけばよいか、考える時が来ています。経営幹部がSNSとどのように向き合っていくべきか、考える機会に当研修をぜひご活用ください。

SNSからまだまだ広がる、可能性

SNSの中でも３大SNSと言われる、Twitterで起きた実話です。

某大手スナック菓子メーカーの公式Twitterで、商品の宣伝ツイートがありました。偶然担当者が、ローマ字のスペルを打ち間違えてしまい、気付かずにそのままツイートしてしまいました。そこへエゴサーチ（通称エゴサ：自身や自社に関する投稿を検索すること）していた某大手自動車メーカーの公式Twitter担当者がそれを見つけ、リプライ（ツイートに対する返信）でローマ字スペルが自分の会社が製造している車種の名前であること、やんわりと「スペルをお間違えでは？」と話しかけたことで、会話が始まりました。

この会話からそれぞれのメーカーがお互いの宣伝を含めたキャンペーンを展開し、それぞれのファンがもう一方について好感度が上がり、好意が伝染するようにしてTwitterでは大きな話題となりました。

Twitterではハプニング性が大きな特徴の一つです。上記エピソードのようなふとしたきっかけで、思わぬ遠い所との交流が生まれるケースが多々あります。一見全く関係のなさそうな人同士が繋がり合い、価値を築ける場所。それがSNSです。フットワークが軽い中小企業同士では、より気軽なコラボレーションが期待できるかもしれません。SNSを通して世界を広げる一端として、当研修を受けてみませんか？