人事のお悩みを解決!動画によるハラスメント研修のメリットとは?


いよいよ2022年4月からは、規模を問わずすべての企業に「パワハラ防止法(改正労働施策総合推進法)」が適用されます。対策が義務化されることから、今後はパワハラやセクハラ、マタハラといったハラスメント全般に対して世間の目がいっそう厳しくなるのは間違いないでしょう。

セミナー&研修.netでは数多くのハラスメント研修を提供していますが、今回は「オンライン研修(動画でのeラーニング講座)」のメリットについてご紹介します。

ビジネスパーソンのパワハラに対する意識とは

そもそもハラスメントについて、世のビジネスパーソンはどのような意識を持っているのでしょうか。

エン・ジャパン株式会社が2020年6月に発表したパワハラ防止法に対する意識調査によると、対象者の76%がパワハラ防止法を「知っている」と回答。

さらに、パワハラが起こる理由として挙がった上位3つは「パワハラをする側の人間性の問題」(70%)「上司と部下との信頼関係の欠如」(53%)「企業のパワハラ対策の不十分さ」(46%) という結果でした。

当事者のパーソナリティーや人間関係だけでなく、企業側の働きかけの必要性を感じている人が多いことが見てとれます。

パワハラをなくすために有効な方法への問いに対しては、同率で「パワーハラスメントについて学ぶ機会を設ける」(55%)「パワーハラスメントの定義を明確にする」(55%)と回答され、続いて多かったのが「第三者機関による社内風土のチェック機会をつくる」(48%)でした。

このアンケートの結果から、パワハラへの理解が低いことや明確な定義がわからないことも、ハラスメントが起こる一因だと認識されていることが分かります。パワハラを含め、ハラスメント全般に対する研修を行い、社員の理解を促すことが急務と言えるでしょう。

(参考:ミドル2,000人に聞く「パワハラ防止法」意識調査 ―『ミドルの転職』ユーザーアンケート―

企業に求められる「周知・啓発行動」

パワハラ防止法で定められた企業が行うべき対策の一つに「ハラスメントの内容、方針等の明確化と周知・啓発」があります。

例としては、就業規則や服務規律などの文書でハラスメントに対する企業の方針を規定する、周知・啓発のために研修や講習を行うなどの行動がこれにあたります。つまり、法律でも企業に対し、研修や講習によってハラスメントに対する意識付けを行うことが求められているのです。

ハラスメント対策が難しい理由

ハラスメント研修は、一部の社員だけが受講して効果を発揮できるものではありません。研修がもたらす、メリットの一つとして、「ハラスメントを許さない組織風土の醸成」があります。ハラスメントが起きにくい環境を育てるためには、職位や勤続年数を問わず社員全員の受講が必要です。

パワハラを例に挙げると、パワハラ行為とは当事者だけでなく周囲からの認定によって成立するものです。本人にそのつもりがなくても周囲が「パワハラだ」と認めることでハラスメントになる場合が多々あります。

社員全員が研修を受講しハラスメントに対する知識や理解を養うなかで、「ハラスメントをしない、させない、見逃さない」空気を社内に浸透させられるでしょう。

一方で、企業の人事担当者からは「全員が一堂に会して研修を受けるのは難しい」「研修に多くの費用をかけられない」などの声がよく挙がってきます。講師を招いて研修を実施しようにも、何かと理由をつけて参加しない社員がいたり、費用の捻出が難しかったりする問題に頭を悩ませている方が多いのではないでしょうか。

そこで推奨したいのが、セミナー&研修.netが提供する「【パワハラ防止法対応】ハラスメント防止オンライン研修(動画でのeラーニング講座)」です。全員が同じ会場で講義を受けるのが難しい現状において、eラーニング講座の需要が高まっています。

動画で学ぶメリット

動画でのeラーニング講座には、以下のメリットがあります。

①全員が受講できる

受講者が好きなタイミングで視聴できるeラーニング講座であれば、「時間がなくて参加できなかった」という欠席者が出ません。各々が、社内や在宅勤務中などの合間を縫って研修を受けられます。

受講履歴の取得や、理解度テストの実施・集計が可能なので、「全員が研修を受けた」つまり「みんなパワハラの危険性を理解しているよね?」という共通認識を生み出すことに。誰がどれだけの理解できているかと目視できるため、人事担当者も対策を立てやすくなることは間違いないでしょう。

②プロによる講義でハラスメントへの理解度が高まる

ハラスメント講座を数多く担当した人気講師3名による講義は非常に聴きやすく、内容が理解やすいと好評。90分×3講座で、ハラスメントの全体像からパワーハラスメントやセクシャルハラスメントの対策・防止について網羅的に学習できます。

カリキュラムの概要

具体的な事例(判例)を取り上げているので、受講者は「自分ごと化」しやすく、これまで曖昧だったハラスメントについてより深く理解できるでしょう。

冒頭で述べたアンケート結果からも「どこからがハラスメントになるのかわからない」と定義に悩む人が多いことが伺えます。このeラーニング講座では、ハラスメントの境界線についても詳しく触れています。

被害者になりやすい若手社員はもちろんのこと、「知らず知らずのうちに自分が行為者になってしまうのでは…」と不安を抱えるベテランにもおすすめです。加えて、行為者や被害者の周囲にいる社員も判断がしやすくなります。

③予算が少ない企業でも実施しやすい

eラーニング講座には、予算が割けない企業でも手軽に取り入れやすいというメリットもあります。講師派遣と比較すると費用が抑えらえるので、選択肢の一つとしてぜひ検討してみてください。

テレワーク時代にマッチしたオンライン研修で効率よくパワハラ対策を

2022年3月31日までの中小企業の努力義務期間が迫るなか、スピーディーな対策が必須です。全員を同じ場に集めたり、スケジュールを調整してピンポイントな日時で研修を行うのが難しい今だからこそ、eラーニング講座を活用してみてはいかがでしょうか。

【パワハラ防止法対応】ハラスメント防止オンライン研修(動画でのeラーニング講座)詳細はこちらをチェック!

著者 研修アドバイザー

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