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外部講師による研修効果とは、忖度なしの真の改善を引き出す方法

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研修の重要性と外部講師の活用

リスキリング、人的資本経営など、これからの企業においてより効果的な研修実施は欠かせない要素となっており、社員の能力開発、組織の文化形成、マインドセットの再構築に対する重要な役割を果たしていきます。しかし、多くの企業では自社内で研修を企画・実施することも多いのですが、そのメリットデメリットをよく理解した上で、外部講師を使うべきか？それとも社内講師で済ませるのか？を考える必要があります。

社内講師の場合の最も大きな障害は、社内の人間関係や配慮からくる”忖度”が強く働き、研修効果を大きく低下させる要素となりえます。

外部の専門家、つまり「外部講師」を活用することで、社内の事情や人間関係に縛られず、客観的かつ専門的な視点から問題を見つけ、解決策を提示することができます。さらに、外部講師の専門知識と経験、研修の運営スキルにより社内講師の何倍もの効果を上げることも少なくありません。

本記事では、外部講師による研修の具体的な利点とその活用方法について深掘りしていきます。

外部講師の利点①：社内の忖度なしに伝えるべきことを代弁してくれる

外部講師の利点①「社内の忖度なしに伝えるべきことを代弁してくれる」について詳しく見ていきましょう。

外部講師は社内の雰囲気や事情に左右されることなく、本来伝えるべき指摘や改善点をストレートに伝えられます。この点が極めて重要なのは、社内メンバーが直接伝えるとなると、気を使ってしまう内容でも、外部講師ならではの第三者視点と専門知識に基づいて、適切に伝えることが可能だからです。

これにより、社内の課題や問題点が見過ごされることなく、具体的かつ効果的な改善策を伝えることができます。外部講師の利活用は、困難な問題に直面した際、遠回りせず真剣に問題点を見つめ、解決に向けて進むための有効なステップとなります。

外部講師の利点②：問題社員への客観的アドバイス

次に「外部講師の利点②：問題社員への客観的アドバイス」です。一部の社員が組織の中で問題を引き起こす場合、それをどのように取り扱うかは組織の成長と健康にとって重要な課題となります。この点で、外部講師は価値を発揮します。なぜなら、外部講師は社内の人間関係から距離を保つことで、問題を抱える社員に対しても、公正で客観的な視点から適切な指導や助言を行うことが可能だからです。

外部講師による公平な評価と具体的なアドバイスは、問題社員自身も自分の行動を再認識し、自己改善への意識を高める契機となるでしょう。

よく「研修を実施するのだけど、実質的には問題を起こした特定の社員に気づかせることが目的である」というお問い合わせは非常によく頂きます。この場合は、決して特定の方に対する集中攻撃ではなく、一般論としての事例を紹介しつつもその内容に工夫を凝らすことで、特定の社員に気づきを与えることができるという声も多数いただきます。

外部講師の利点③：素人研修の問題点とプロフェッショナルな動機づけ

続いて、「外部講師の利点③：素人研修の問題点とプロフェッショナルな動機づけ」を解説します。

社内で行う研修は、目的を明確に設定し、計画的に運営する必要があります。しかし、それを実現するためのスキルや知識が不足していると、結果として中途半端な研修に終わる可能性が高くなります。このような場合、外部講師の専門知識と経験は極めて有益です。外部講師はプロフェッショナルとしての視点とスキルを持ち合わせており、具体的な目標に向けた効果的な研修プログラムを設計し、適切な動機づけを提供することができます。これにより、参加者は自分が何を学び、何を目指すべきかを明確に理解し、積極的に学習に取り組むことが可能となります。

また研修を実施することが目的ではなく、研修受講によって行動変容を促すことが研修の目的だとすると、単純に話すだけでは行動変容にはつなげることができません。研修スケジュールやワークショップデザイン、講師の熱意ある話し方、質疑応答などすべてを一貫して実施できるプロ講師だからこそ多くの受講者の行動変容につなげることができるわけです。

外部講師の導入で変わる研修の質

「外部講師の導入で変わる研修の質」では、素人が行う研修ではうまく動機づけができずに中途半端な研修になりやすい、というポイントについて具体的な事例をもとに解説します。

実際にあった事例ですが、某生命保険会社が外部講師を用いて営業研修を行いました。保険業界特有なのですが、それぞれが個々人で営業を行うため、それぞれの営業スキルにばらつきが生まれやすく、また、統一した教育体制も整っていませんでした。ある担当者が、これからの保険業界において一匹狼的な営業スタイルには限界がくる、だからこそ外部講師を招聘し、体系的な営業研修を行うべきである。ということで営業研修を複数年にわたり実施させていただいてきました。結果、営業所全体のスキルが底上げされ、成績が振るわない営業の改善が見られました。加えて、これまでは我流でおこなっていた社内トレーナーもその研修を受講することにより、トレーナー教育も並行して実現することができ、教育質も大幅に向上しました。

次に、製造業が外部講師にハラスメント研修を依頼した例です。ハラスメント行為をしている無自覚ベテラン社員を改善させるために実施しました。この場合、社内の人間が研修を行うと人間関係の悪化が懸念されるため、外部の客観的な視点での研修が期待されたわけです。結果、研修を通じて問題社員自身が気づき、行動に変化が生じ、その後、継続的に実施したハラスメント研修を真面目に受講するようになり、業務を進める上で相手社員に対してリスペクトを持ちながら仕事ができる環境が整いました。

問題社員へのメッセージは客観的に伝える

前述の事例から学ぶことは、自社の社員へのフィードバックや教育は、中立的で客観的な視点から伝えることが必要であるということです。
それが最も効果的な改善策であり、また、問題社員が自分自身の行動を再認識し、その問題行動を改善するためのステップとなるのです。

一部の社員が自覚せずに問題行動を起こしていたり、自身のスキル向上に対して消極的だったりする場合、外部講師はその社員の心にダイレクトに働きかけ、意識改革の一助となります。これは自社内の教育ではなかなか難しいことであり、また、社内で研修を行うと個人間の感情や先入観が入り込む可能性もあります。しかし、外部講師はその全てをクリアし、問題行動を起こしている社員自身に対して、客観的で中立的な立場から必要な指導をすることができます。

ここから学ぶべきことは、外部講師を用いることで、社員の意識改革を促し、より良い職場環境を作り出すためのステップを踏むことができるということです。

素人が行う研修ではうまく動機づけができずに中途半端な研修になりやすい

生命保険会社の問題、それは営業スキルの底上げでした。しかし、自社内で研修を行うための時間やリソースが限られていたため、求める結果が得られなかったのです。そこで彼は決断しました。専門知識を持つ外部講師を招くことを。

外部講師は専門知識を持つだけでなく、教育技術も備えています。この組み合わせによって、参加者が研修に興味を持ち、自身から学ぼうとする動機づけが生まれます。つまり、外部講師は専門知識と教育技術を活用し、参加者の学習意欲を引き出し、それが結果として社員のスキル向上につながるのです。

これこそが外部講師を活用する最大のメリットと言えるでしょう。

社外講師へ依頼するさいのデメリット

ただし、社外講師への依頼にはメリットだけではなくデメリットもあります。

  • 費用面が高額になりやすい
  • 講師の品質により研修効果は大きく左右される
  • 社内事情を掴みきれない場合、ピント外れな研修となる危険性がある

上記のようなデメリットをもう少し掘り下げた上で、検討することも必要でしょう。

費用面での懸念と対策

外部講師の活用は費用面で高額になる可能性があります。
これは、専門知識と豊富な経験を持つプロフェッショナルに対する報酬として当然と言えます。研修の効果を最大化するためには、事前に明確な目標を設定し、それに合わせて最適な講師を選ぶことが重要です。また、講師の料金体系を理解し、必要なサービスだけを選択することで、コストをコントロールすることも可能です。

ご予算を伝えることで、それに見合ったカリキュラムの提案が可能となりますし、費用が安いから品質が下がる、というのではなく、課題解決につながる要素に絞り込んで研修を実施することで研修時間を短くすることで費用を抑えるなどの提案ができるのです。

講師の品質による影響と対策

講師の品質は研修の効果に大きく影響します。

講師の専門知識や教授技術、経験が十分でなければ、研修の目的を達成することは難しくなります。これを避けるためには、講師選びが重要です。そのため、講師の選定には、専門知識や経験だけでなく、教授方法や過去の評価なども含めて慎重に対応することが求められます。さらに、講師とのコミュニケーションを確保し、期待する結果や内容を明確に伝えることも必要です。

セミナー＆研修ネットの場合は、講師と直接打ち合わせをすることも可能ですので、直接講師に要望を伝えることでミスマッチを防ぐことができます。

社内事情の理解と対策

外部講師が社内事情を完全に理解できない場合、研修は的外れになる可能性があります。

これは、講師が企業の文化や特定の問題について十分な知識を持っていないと、一部の社員にとっては関連性が低く、意義が理解しにくい研修となりかねません。これを防ぐためには、講師に対する十分な事前情報の提供が重要です。また、講師との協力関係を確立し、社内事情に対する深い理解を持って研修を進めることも効果的な対策と言えます。

セミナー＆研修ネットでは、守秘義務契約を結ぶなどして機密情報を保持することで必要な情報を得るようにしています。

このように外部講師の活用には、確かにデメリットも存在します。

しかし、これらのデメリットは適切な対策を講じることで大幅に緩和することが可能です。そしてその結果、外部講師による研修のメリットが十分に発揮され、より有意義な研修体験が提供されます。デメリットを理解し、それに対する対策を適切に講じることで、研修の効果を最大化することが可能となるでしょう。

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