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経営をとりまく環境が著しく変化するなかで、企業が外部環境に対応していくためには、企業の組織力を決定づける人材への投資が不可欠となっています。人材の能力を最大限に引き出すことが、他社との差別化にもなり組織力を高めることにつながるのです。そのため、多くの企業でこれまで以上に研修に予算が確保されているようです。しかし、「例年実施しているから今年も〇〇研修を実施しよう」、「最近は〇〇研修がトレンドだから実施しよう」というように、研修計画の作成プロセスが明確化されていないと、慣習や社会トレンドのみで意思決定をしてしまいがちです。自社にふさわしい研修でなければ、期待する効果は得られません。ここでは、自社にふさわしい人材を育成するための研修計画の立て方を解説していきましょう!
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自社にふさわしい人材を育成するための研修計画は、場当たりではなくプロセスに沿って計画を立てていくのがポイントです。それでは、どのようなプロセスで計画していけば良いのでしょうか?重要なのは、理想と現実のギャップを埋めていくように、計画作成を進めていくことです。
まず、必要となるのが、求める人物像の明確化です。教育とは端的にいえば、会社が求めるレベルまで人材の能力を引き上げることです。そのため、階層ごとに求める能力・スキルを人事考課を参考にしながら洗い出していきましょう。また、同時に中期経営計画も確認する必要があります。現状の求める能力とともに、ビジョンを達成するために必要な能力・スキルも「求める人物像」に含まれることを忘れてはいけません。
そして、ポイントとなるのは、教育を受ける人材が、何を求められているのかを把握していることです。自分が何を期待されているか、それが当人のなかで明確になったときに研修効果が最大化されます。
求める人物像が把握できたら、管理職へのヒアリングや業務成績などから、現状の能力レベルを見極めていきましょう。ヒアリングの際は、「どのような研修が必要だと感じているか」という研修ニーズもあわせて確認すると良いでしょう。他部門からは、見えなかった研修ニーズが見つかる可能性があります。
理想と現実を把握したら、そのギャップをもとに、どのような能力を獲得していけばよいかを決めていきます。おそらく多くの不足している能力が見つけるでしょう。しかし、そのすべてに対して研修を行うことは投資対効果の面でも得策ではありません。中長期的な視点にたって優先順位をつけてとりくむようにします。また、人事材教育には、OJTとOFF-JTがあり、OFF-JTには内部で講師をたてるか外部にするかといった点も決めていかなくてはなりません。獲得したい能力・スキルがどの方法が最も効果的かを検討するようにしましょう。
獲得したい能力を見極めたら、個別に研修カリキュラムを立てていきます。その際は、研修の目的・ゴール・背景をきちんと確認し、プログラムを組むようにしましょう。せっかくプロセスに沿って研修計画を立ててきたのに、具体的なプログラムを作る段階になって、当初の目的とブレたものになってしまうこともよくある失敗パターンです。また、外部の研修会社を利用するときは、その会社が頼むことが適切であるかを見極めることも重要となります(研修会社の選び方は後述します)。
研修は、実施して終了ではなく、効果検証して初めて次のステップに進めます。しかし、多くの会社で“やりっぱなし”になっているケースが散見されます。研修という性質上、定量化しにくく成果が図りにくいのがその理由です。研修の効果検証は、受講者アンケートが基本です。他にも、一定期間後、上司の観察による研修後の変化のフィードバックが有効です。
自社内で研修を行う場合もありますが、そのリソースがない場合は外部の研修会社に委託することになります。研修を専門にしている会社を利用することには、下記のようなメリットがあります。
このように外部の研修会社への委託には、様々なメリットがあります。しかし一方で、慎重に研修会社を選ばなかったため、満足できない研修となってしまうことも多々あります。そこで、研修会社を選ぶ際のチェックポイントをみていきましょう。
テキストをカスタマイズできる
研修会社のなかには、他社で利用したテキストの使いまわしにしているケースも多くあります。研修は自社にふさわしい人材を育成することです。そのため、一般的な内容ではなく、自社のニーズに沿って研修テキストをカスタマイズしてくれるかがポイントです。
事前に打ち合わせの場を用意してくれるか
自社にあった研修プログラムを作成していくには、事前に打ち合わせの場を設けることが必須です。そのような場を設けない会社は、一般的なプログラムを提供するだけや、講師任せである可能性が高いといえるでしょう。
迅速な対応をしてくるか
研修には多くの人間が関わります。また、研修もあくまで業務の一つですから無限に時間があるわけではありません。自社の要望に迅速に対応してくるかは、研修を効率的に進めていくうえで重要な要素となります。
研修業務を効果的にするには、継続的にPDCAを回すことです。理想と現実のギャップを把握して施策を立てる(PLAN)、研修を実行する(DO)、効果測定をする(CHECK)、改善して次の研修計画を立てる(ACTION)、この一連のフローを継続的に回し続けていきましょう。私たちセミナー&研修netでは、御社のご要望に応じて研修プログラムのご提案が可能です。研修をご検討の際はお気軽にお問い合わせください!
文:原田真志
著者 研修アドバイザー
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